探偵として、長年にわたり家族問題に接してきた私たちだからこそ探偵調査とカウンセリングはもちろん、法律家へのアクセスもスムーズに出来ます。
業界歴10年以上の
調査員が徹底調査
専任のカウンセラーが
安心のサポート
弁護士、その他専門家への
スムーズなアクセス
顧問弁護士の事務所に併設!
調査後のスムーズな法律相談が可能です。
パートナーの浮気問題や、会社やご近所での風評、ギャンブル・浪費癖・育児放棄など、幅広い目的に素行調査を活用します。一番大事なことは、「何が起きているかを知る」ということです。
真実を知ることは、時には傷つく結果を招くこともございますが、今のあなたの心の不安やストレスの原因を軽減し、問題解決の近道になることは間違いありません。私たちカウンセラーは、今後どうしていくことが、夫婦関係・家族関係の修復にとって一番ベストな選択かを、アドバイスさせていただきます。
(NPO法人 日本家族問題相談連盟 認定カウンセラー)
夫婦関係の修復が難しく、いざ離婚となった際に出てくる、お金の問題(慰謝料・養育費・財産分与など)に子供の問題(親権や面接交渉)。民事裁判や刑事裁判において、証拠が必要になった場合、個人で証拠を集めることは、大変難しく、危険を伴う場合もあります。裁判を有利に進めるための、ご依頼者様の要望に沿った効力の高い証拠を収集することができます。
パートナーに限らず、面識のある人の行動を調べることは決して容易ではありません。ご自身で尾行・張り込みでもしようものなら、あっという間に姿を見られてしまいます。調査の発覚は様々なトラブルの元になりますし、発覚以降の調査については、プロに依頼されても極めて困難な状況になってしまいます。何しろ相手は尾行されていると思っているのですから。怪しいなと感じた時にご依頼いただきますと、そのようなリスクを抑えることができ、満足いく、調査結果をご提供させていただけます。 また、全ての情報は守秘義務により守られておりますので内密に調査を進めることができます。
パートナーが素行不良で、毎日がやりたい放題で「深夜に帰宅や外泊が当たり前」な状況などは、事実関係が必要となります。素行の理由が異性問題でなくても、「何をしているのか?」知っておくことは有意義と言えます。緊急時の確認先として、有効な問い合わせ先を調査結果により知りえることとなるのです。家族として無関心であっても、不測の状態が現実のものとなった時、「家族が無関心では済まされない」が世間の常識となります。このような事態を回避するためにも最低限の情報を有して日常生活を送ることが望ましいといえるでしょう。ご家族では、入手困難な行動情報はプロの素行調査を実施し入手し、不測の事態に備えることができます。
尚、報告時の顧問弁護士による無料法律相談はあくまで一般的な相談とさせて戴きます。具体的な相談につきましては別途顧問弁護士を含めた弁護士との相談をして頂く必要がございます。
弊社ではカウンセラーがコールセンターにて待機しております。
お客様のお悩みをまずはお話しください。
どのくらいの情報があるかにより調査規模が変わってきます。
ある程度の調査内容が固まり次第見積もりを出します。
ご契約頂いた調査時間内に調査の目的を達成した場合は払い戻しが出来ます。
調査中、不安を抱えられても担当カウンセラーがしっかりとサポートしますのでご安心ください。
調査報告は基本的に東京本部にて調査の責任者がご報告し不明な点や調査方法の説明を致します。 担当カウンセラーも同席しご依頼者様の今後の人生の事を一緒に考え、調査報告書の使い方や有利な離婚の方法、愛人の排除・修復の方法などを戦略立てるのが報告と考えております。 また、調査報告後は隣接している顧問弁護士の無料法律相談も受けられます。是非、お立ち寄りくださいとの事です。
証拠さえあれば相手から離婚請求されても否認を拒否することができます。 ですのでまずは落ち着いて関係修復を目指されるお客様もいますし、いつでも離婚できるように用意するお客様もいらっしゃいます。 証拠を使って愛人に交渉することもできます。そういったご相談も随時お受けしております。
残念ながら離婚を選択するお客様にとって調停や裁判といった問題は非常に厄介に見えると思いますがRCLでは法律の専門家とスムーズな連携が取れますのですぐに対応が可能です。 以下のような問題もお任せください。
会社名 | 株式会社 RCL |
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本社所在地 | 〒108-0073 東京都港区三田2-7-15 1F |
代表番号 | 03-5730-2525 |
設立 | 2015年5月 |
資本金 | 2,000万円 |
従業員数 | グループ全体276名(2021年07月現在) |
事業内容 | 探偵・調査業 |
探偵業届出証明書 開始番号 |
東京都公安委員会 東京本部 第30150137号 東京三田分室 第30170148号 東京相談室/日本橋 第30150156号 新宿相談室 第30150198号 池袋相談室 第30150221号 立川相談室 第30170047号 神奈川県公安委員会 / 横浜相談室 第45150039号 千葉県公安委員会 / 千葉相談室 第44150049号 埼玉県公安委員会 / 大宮相談室 第43150055号 大阪府公安委員会 / 大阪相談室 第62151033号 宮城県公安委員会 / 仙台相談室 第22150029号 福岡県公安委員会 / 福岡相談室 第90150054号 北海道公安委員会 / 札幌相談室 第10150034号 |
会員 | 一般社団法人 全日本総合調査業協会 会員番号:F01031 |
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